クリスマス夜景『GLARING SCENERY』東京イルミスポットブログ

日本(東京都内/横浜他)のクリスマスイルミネーション及び夜景スポットを紹介☆
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☆組織ストーカー犯罪 PART05

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    ☆組織ストーカー犯罪 PART05
    五枚目 ☆六本木ヒルズ☆ -日本/東京都港区六本木-
    ≪日本国での法律規制案に関して パート3≫
    次に、2015年04月15日(水)付けで神奈川県川崎市に
    裏が創価学会の聖マリアンナ医院にて20名規模で注意勧告を
    受け、『精神科医として相応しくない』という事で認定取消し
    になりました。こちらに関しては、厚生労働省からの指導の元
    89名、101名…と順次認定取り消しの人数が増えており、
    この問題も組織ストーカー犯罪と大きく関与します。例えば、
    被害者が莫大な資産を受継ぐ立場だった場合、精神科の調書を
    詐取された段階で相続及び財産管理能力が無いという事で金銭
    剥奪される事がございます。他に刑事責任能力剥奪(証言能力
    剥奪)や向精神薬(中身は覚醒剤と殆ど似通う)を無暗矢鱈に
    処方させたがる医師が現れ、自傷行為に及ぼさせ口止め工作を
    謀ろうとしてくる者も居ります。この一例に関してはインター
    ネットで『辻本清美 香山リカ 樋口輝彦 集団ストーカー』
    と調査頂けると答えが見えてくると思います。次に2016年
    後半にはイルミナティ傘下の電通社内において高橋まつり様と
    いう若い女性が自殺されました。この一件に関しても被害者で
    あれば判るのですが、よく在日がパイプコネクションを用いて
    上層部へ引き上がっており、そこが若い新入社員に対し、突然
    虐めの様に仕事を意図的に増やさせる事がございます。これが
    『モビング』という行為であり、先日SMAPの元マネージャ
    ーの飯島様も同じ様な行為を受けられたと存じます。更には、
    被害者の場合、DNA血液データ=脳波=電波=GPSと五感の
    全て乗っ取られておりますので何処の会社を受けようとしても
    昭和天皇時代の権力を各新興宗教団体が悪用してしまっており
    内定が一切取れません。インフラを結んでおり『あの子を入れ
    ると取引停止にする』と伝えている状況です。私もパソコンの
    インストラクタ資格を含め計14種取得しておりますがそれでも
    24歳〜29歳に掛けて、最終的に三百社受けても、内定取り消し
    されてしまいました。(脳波を読まれ、受ける会社を予め、
    調査され、倍率を在日宗教の力で高められて受からないよう
    仕掛けられておりました)
    次に2017年01月03日(火)以降、改正ストーカー法案
    にてツイッター/ブログで中傷のメールを多数送付した場合、
    拒まれているのにメッセージを連続送信したりブログに執拗な
    書き込みをしたりする行為に対し規制をかけるようして下さい
    ました。且つ、今回は危険が差し迫っている場合、事前警告が
    なくても公安委員会が加害者に禁止命令を出せるようにする等
    禁止命令の仕組も見直しました。その部分は2017年06月
    14日(水)に施行されております。又、数年前に兵庫県警が
    恋愛感情を伴わないストーカー行為に対して、パブリックコメ
    ント募集という形式で意見を広聴して頂き、更に警察庁からも
    凶悪化するストーカー犯罪に対し、地方公務員を3000人の
    規模で増強。2017年08月以降には『警視庁がDV被害者
    の転居費負担へ。上限7万円8月から運用開始』という対応を
    取って下さっております。この組織的ストーカーにも基づいた
    賢明なご対応だと感謝致しております。
    2017年07月11日(火)以降には、国内で共謀罪が施行
    され向精神薬利権問題にもメスを入れ始め、2017年08月
    10日(木)日本国で効力がなされ、順次188ヶ国において
    効力発生予定の『国際的組織犯罪の防止に関する国際連合条約
    (TOC条約)』迄を含め日本国の政権与党(安倍様派閥)が
    国際社会と連携して、この組織ストーカー/電磁波犯罪の加害
    組織撲滅及び、今後数十年後の未来を見越した大犯罪を咎める
    事を開始して下さった事を世界各国の主要な方々へ、深く感謝
    しております。
    あと、2017年07月13日(木)以降には強制性交等罪で
    明治維新以降大幅な改正を行われ、強姦被害者の実像が以前迄
    女性のみでしたが、今後は男性被害者も含まれる事になって、
    18歳未満の男女に対し親や親戚など影響力を持つ者が強姦に
    準じる行為を行った場合に対しても、非親告罪で立件へと動く
    見込みです。
    ここ迄がこの組織ストーカー電磁波犯罪における日本国内での
    法改正のポイントになります。全て一本に繋がった時、初めて
    国際的な組織犯罪の防止に関する国際連合条約(TOC条約)
    が生きてくると思い、被害者の一人として大変嬉しく思います。
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